LINE活用事例

人材業界のLINE公式アカウント活用法と事例【成約・効率UP】

人材業界のLINE公式アカウント活用法と事例【成約・効率UP】

人材業界のLINE公式アカウント活用法と事例【成約・効率UP】

求人サイト・人材紹介・人材派遣など、求職者と仕事をつなぐ人材業界では、LINEを介して求職者に情報提供を行うケースが増えてきています。

転職活動は、すきま時間にスマホでメッセージをチェックして進めることが多く、求職者が手軽にスマホで確認できるLINEは、人材業界において非常に有効です。

この記事では、人材業界でLINEを活用してきた経験のある筆者が、効果的なLINE公式アカウントの活用方法と成功事例を紹介します。

  1. LINE公式アカウントのみの活用方法
  2. LINEマーケティングツールを併用した活用方法

上記の2パターンご紹介していきますので、ぜひ最後までご覧ください。

人材業界が抱える課題

人材業界には、求人サイト、人材紹介、人材派遣などの形態がありますが、共通して以下の課題を抱えることがあります。

  1. 集客に課題がある
  2. サイトに訪問しても登録に繋がらない
  3. 登録しても成約まで繋がらない
  4. 求職者とのコミュニケーション量が多く業務の効率化が困難

それぞれの課題について少し細かく見ていきましょう。

1. 集客に課題がある

求職者を自社のサイトに集めるためには、さまざまな方法で認知を拡大する必要があります。一般的にオンラインの集客では、費用を投じて行う「広告」と、人件費や運用費が必要になる「オウンドメディア/SNS」などの方法が用いられています。「広告」の場合は継続的な予算が必要で、「オウンドメディア/SNS」などの運用は中長期的な取り組みが必要です。

どの企業も、求職者に自社のサイトに訪れて登録してもらえるように取り組んでおり、安定した集客には、継続的なリソースが求められます。

2. サイトに訪問しても登録に繋がらない

せっかく求職者がサイトに訪れても、登録に至らなければ、求人の案内も面談の設定もできません。しかし残念ながら、登録の段階で離脱してしまうケースは少なくありません。

その理由には、「登録フォームの入力で離脱してしまう」「登録を行うためのインセンティブがない」といった問題が考えられます。これらの課題をクリアして、どれだけ登録率を向上させることができるのかが、重要な改善ポイントの一つです。

3. 登録しても成約まで繋がらない

次に、求職者がサイトやサービスに登録しても、応募や面接の設定に至らず、成約までつなげることが難しいという課題があります。

求職者は複数の転職サイトや転職サービスを利用していることが多く、他社から良い求人の案内があった場合や、他社の面談の設定が早ければ、そちらを利用して転職活動を進めることが多いでしょう。そのため、登録後は速やかにコミュニケーションを開始し、他社ではなく「自社」で転職活動を進めてもらうための関係性の構築が重要です。

4. 求職者とのコミュニケーション量が多く業務の効率化が困難

求職者に求人を紹介したり、問い合わせ対応を行ったりしていると、それに比例して業務量はどんどんと増えていきます。品質は保ったまま、なるべく効率的なやりとりを行う仕組みづくりは、人材業界の業務における主要テーマです。

LINE公式アカウントを活用すべき理由

Linyを使うとできること

LINE公式アカウントは、このような人材業界の課題を解決するのに、とても適したツールです。特に上記の2〜4の課題に対して、有効な特徴や機能があります。一方でLINE公式アカウントは、「集客」は得意ではありません。集客したユーザーをLINE公式アカウントに登録してもらい、ユーザーとの距離を縮め、成約につなげていくフェーズで、効果を発揮します。この点は是非知っておいてください。

LINEが役立つ課題

LINEが役立つ課題

【課題に対するLINE公式アカウントの解決方法】

  • 課題2:登録の課題解決:友だち追加のハードルが低い
  • 課題3:成約の課題解決:開封までのスピードが早い・問い合わせが容易
  • 課題4:作業負荷の課題解決:メッセージ配信を自動化/効率化

順番にご紹介していきます。

登録の課題解決:友だち追加のハードルが低い

LINE公式アカウントを友だち登録するには、QRコードなどを読み込んでLINE公式アカウントを表示し、「追加」ボタンをタップするだけ。メールアドレスの入力や、氏名、生年月日、希望条件など、さまざまな入力項目は不要です。

登録フォームで離脱してしまうユーザーに対しては、LINE公式アカウントの友だち追加で登録率の改善が期待できます。

成約の課題解決:開封までのスピードが早い・問い合わせが容易

LINE公式アカウントのメッセージは、約80%がその日のうちに開封されています(参照:LINE公式アカウントHP。送ったメッセージがすぐに開封されるため、メールを利用している他社よりも早く情報が読まれる可能性があります。LINE公式アカウントは、求職者にいち早く情報を届けるメッセージツールとして優れています。

さらに、求人についての問い合わせは、メールやフォームから行うよりも、LINEで送付する方が手軽です。求職者にとってLINEを介したやりとりは、時間も手間も心理的なハードルも低くなる傾向にあるため、問い合わせの活性化につながります。コミュニケーションの量は増えますが、成約に一歩近づきます。

作業負荷の課題解決:メッセージ配信を自動化/効率化

作業負荷がかかるメッセージのやり取りは、以下のように分類することで、部分的に効率化や自動化を進めることが可能です。

  1. 自動化できる部分
  2. 自動化はできないが、個別対応を効率化できる部分
  3. 自動化/効率化できない個別対応部分

LINE公式アカウントは、上記の1. 2. において活用できるメッセージ配信の自動化/効率化機能がいくつかあります。

1. に関して、求職者からの「よくある返信」への回答は、自動応答機能を用いて自動でメッセージを送付できます。また、ステップ配信機能を用いると、LINEの友だち追加をきっかけにメッセージを予約配信することが可能です。

2. に関しては、チャットをする際にテンプレートを作成しておくことで、返信内容の作成時間を短縮できます。

人材業界で利用したい!LINE公式アカウントの機能の紹介

ここからは、人材業界で利用したい、LINE公式アカウントの具体的な機能をご紹介していきます。

1. 「ステップ配信」で読んでほしいコンテンツを順次配信

ステップ配信

ステップ配信のイメージ
引用:LINE公式アカウント管理画面

LINE公式アカウントの友だち追加をきっかけに、複数のメッセージを順番に送信することができる機能です。人気のあるコンテンツを順次配信したり、面接や申し込みにつながるような案内を配信することができます。

参考:LINE公式アカウントのステップ配信とは?設定方法や配信事例も紹介

2. 「チャット」で求人や不明点についての問い合わせに対応

チャット機能を利用すれば、1:1の会話が可能です。ユーザーは、求人について個別に問い合わせを行うことが容易にできます。メールとは異なり、メールアドレスや件名の入力なども不要。スキマ時間にも気軽に送信できるため、気になったタイミングですぐに問い合わせできます。

3. 「セグメント配信」で新着求人やセミナーを絞り込み配信

チャットを通じて求職者の希望条件を収集することができれば、送信先を絞り込んだセグメント配信を行うことが可能です。例えば、「地域」「職種」「希望年収」に合致した求人を、必要な人にだけ送付することができます。

LINE公式アカウントがあらかじめ持っている属性情報を利用すれば、求職者から情報を個別に収集することなく、絞り込み配信を行うことが可能です。例えば、女性向けの転職イベントや、年代別の転職セミナーなどを、特定の属性の方だけに届けることができます。

参考:LINE公式アカウントのセグメント配信とは?設定方法も解説!

4. 「リッチメニュー」で必要情報を集約

リッチメニューの例

リッチメニューは、LINE公式アカウントの主要機能の一つです。トーク画面の下部にメニューを固定しておき、タップするとWebサイトへの遷移などが可能です。重要な情報をリッチメニューに載せておくことで、ユーザーは簡単に該当コンテンツにアクセスすることができます。

参考:リッチメニュー画像の作り方から設定方法まで徹底解説

一方、LINE公式アカウントだけではできないことも...

LINE公式アカウントには、メッセージの配信やチャットで求職者との距離を縮めていける一方で、以下のような問題があります。

  • 希望条件のヒアリングは、チャットで一人一人に回答してもらう必要がある
  • 回答がない場合は、パーソナルな配信ができない
  • 問い合わせ対応の自動化/効率化が十分にはできない

このような問題は、LINE公式アカウントに加えて、LINEマーケティングツールを併用することで解決できます。ここからは、当社が提供するLINEマーケティングツールのLinyを活用することで、どのような運用が可能になるのかをご紹介していきます。

Linyを利用して更なる「成約UP」と「効率化」へ!

Linyとは

Linyは、LINE公式アカウントのサポートツールです。LINE公式アカウントとLinyを併用することで、LINE公式アカウントだけではできない「顧客管理」「セグメント配信」「予約管理」などが実現します。

先述したように、人材業界には大きく分けて4つの課題がありました。Linyを活用すれば、これら全ての課題に対する改善策を実施できます。

Linyが役立つ課題

Linyが役立つ課題

【課題に対するLinyの解決方法】

  • 課題1;集客の課題解決:広告とLinyを連携させて広告効果を向上
  • 課題2:登録の課題解決:「診断機能」で登録率をUP
  • 課題3;成約の課題解決:ヒアリングから面談予約までを自動化し歩留まりを改善
  • 課題4:作業負荷の課題解決:オペレーター機能で個別対応をスムーズに

順番にご紹介します。

集客の課題解決:広告とLinyを連携させて広告効果を向上

Google広告を利用して集客をおこなっている場合、LinyとGoogle広告と連動させることで、Google広告からLINE公式アカウントの登録に至ったユーザー情報をオフラインコンバージョンとして登録することができます。それにより、広告効果の向上につなげることが可能です。

参照:Google広告経由でLINE公式アカウント登録したユーザーの特定方法(オフラインコンバージョン連携も可能)

登録の課題解決:「診断機能」で登録率をUP

サイトにはアクセスがあるものの登録に繋がらない理由として、2つご紹介しました。1つ目は登録フォームで離脱してしまうこと。2つ目は、登録にいたるまでのインセンティブがないことです。2つ目の課題に対して、Linyで対策を行うことが可能です。

Linyを活用すれば「診断テスト」を実施することができます。例えば、LINE上で、「年収適正の診断」や「転職時期の診断」などができるようにすることで、LINEの登録率の向上が期待できます。

診断テストの例。選択肢をタップして質問に回答すると、最後に診断結果が表示される。

成約の課題解決:ヒアリングから面談予約までを自動化し歩留まりを改善

歩留まりを改善して成約につなげるためには、いち早く求職者の希望をヒアリングして、希望に合った求人を紹介することが大切です。Linyを活用すれば、友だち登録後に自動的に希望条件のヒアリングフォームが配信され、希望条件に基づいたパーソナルな求人案内が実現できます。

参考:LINE公式アカウントでアンケートを取得し顧客管理をする方法【Liny活用】

さらに、Linyの予約機能を利用すれば、面談予約の案内が自動配信され、ユーザーはLINE内で面談の予約を完結できます。人手を介す必要がないため、求職者の意欲が高いタイミングを逃しません。面談のリマインド配信も自動で行われるため、業務の効率化にもなります。

参考:LINE公式アカウントでカレンダー予約を自動化【Liny予約機能】

作業負荷の課題解決:オペレーター機能で個別対応をスムーズに

作業負荷がかかるメッセージのやり取りを、以下のように分類しましたが、Linyは、以下1-3の全てで役立つ機能があります。

  1. 自動化できる部分
  2. 自動化はできないが、個別対応を効率化できる部分
  3. 自動化/効率化できない個別対応部分

1.に関しては、LINE公式アカウントと同様に、「よくある質問への自動返信」「ステップ配信」が可能な上、先ほど紹介した「ヒアリングから面談予約までの自動化」も行えます。

2.に関しても、LINE公式アカウントと同様に、「チャット対応時のテンプレートの活用」が可能です。

3.については、Linyにはオペレーター機能があり、問い合わせ対応に特化した画面を提供することで、個別のお問合せ対応がスムーズに行えます。

自分のチームや担当するお客様のみを表示させ、個別対応に必要な情報だけを画面上で確認することができ、対応状況も一目で確認可能です。これにより、漏れを防ぎつつ迅速な問い合わせ管理が実現できます。

参考:【チャット対応の効率化】Liny「オペレーター機能」のご紹介

【お客様事例】Linyでお客様対応を効率化!面談設定までの自動化を実現

医療分野の人材派遣業を営む株式会社パーソナルアシストでは、求職者とのやりとりにLinyを用いることで、会員登録から契約までのプロセスをLINEとWEBの組み合わせで自動完結させる仕組みを構築。

LINEのメッセージに従うだけで、マイページの登録から面談の予約まで、顧客自身がスムーズに進められるようになり、ユーザーの利便性の向上スタッフの業務負担の軽減を実現しました。

事例の詳細を見る

まとめ

人材業界では、LINE公式アカウントを活用することで、メッセージの開封率や反応率の向上につなげられます。しかし、LINE公式アカウントだけでは、個々の条件に合わせたメッセージ配信や、問い合わせ対応の十分な自動化、面談設定の効率化などが困難です。

これらの課題を解決するには、当社が提供するLinyの併用がおすすめです。貴社の業務プロセスの改善にLinyが役立つのか、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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Linyとは、日本全国の企業3,500社*が導入している、 LINEをより活用するためのサポートツールです。
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  • この記事を書いた人

鈴木優

LINE運用アドバイザー・Webディレクター・ライター。 【LINE公式アカウントBasic認定資格】保持。 LINE&Linyを利用した新規ビジネスの立ち上げに関わった経験を経て、現在はLINE&Liny運用アドバイザーとして導入・運用サポートを行う。当ブログで情報発信もしています。

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