複数店舗でLINE公式アカウントを用いる場合、店舗ごとにメッセージ配信や運営をしたい場合があるでしょう。その場合、LINE公式アカウントを「全店舗共通にするか」「店舗ごとに作るのか」という選択肢があります。この記事では、複数店舗でLINE公式アカウントを用いる場合のメリット・デメリットを説明していきます。
LINE公式アカウントを複数作成する方法については以下の記事もご覧ください。
複数店舗でLINE公式アカウントを運用する場合の課題や要望
飲食店やエステ・美容室、スーパーや小売店など、複数店舗を運営するような業界で、LINE公式アカウントを用いる場合は多くあります。その場合、以下の課題や要望が出てくるでしょう。
- 全店舗の設定や運用を統一したい
- メッセージ配信は、店舗ごとやエリアごとに行いたい
- 運用にかかるコストを抑えたい
- 店舗ごとに運用効果を計測したい
複数店舗でメッセージ配信や運用をする場合の3つの方法
複数店舗でメッセージ配信や運用をする場合は、以下の3つの方法が考えられます。
- 店舗共通のアカウントを作る
- 店舗ごとにアカウントを作る
- 店舗共通のアカウントと店舗ごとのアカウントを作る
それぞれの方法について、詳しく見ていきましょう。
1. 店舗共通のアカウントを作る
店舗共通のアカウントを1つ作り、全店舗の運用や配信をまとめる方法です。
店舗共通アカウントを運用するケースの特徴
本部が中心となって運用や配信を行う場合に、この方法をとることが多いでしょう。全店舗で同じキャンペーンやクーポンの活用がされる場合に適しています。
1つのアカウントで運用されている事例
- UNIQLO
- スターバックス*
* 「スターバックスリザーブロースタリー」アカウントを除く
メリット
- 設定や運用のコストを減らせる
- 設定や運用ミスの防止が期待できる
- 全ユーザーに対する配信効果や分析がしやすい
デメリット
- 店舗別のキャンペーンやクーポンなどの配信が困難
- 店舗別に異なる設定ができない
- 友だちの情報と店舗情報を結び付けられない
- 店舗ごとの配信効果や分析が困難
2. 店舗ごとにアカウントを作る
店舗分のLINE公式アカウントを作り、それぞれ運用する方法です。
店舗ごとにアカウントを作成するケースの特徴
店舗ごとに運用や配信を変えたい場合には、店舗ごとのアカウントを作って運用することが多いでしょう。キャンペーンやクーポンをお店ごとに企画する場合や、店舗が販売促進やマーケティングの権限を持っている場合に、この方針が適しています。
店舗ごとのアカウントで運用されている事例
- BAKE CHEESE TART
メリット
- 店舗やエリア個別のキャンペーンやクーポンの配信が容易
- 店舗ごとに設定を柔軟に変更できる
- 友だちの情報と店舗情報が結びついている
- 店舗ごとの配信効果や分析が容易
デメリット
- 運用コストが増えミスが起こる可能性が高くなる
- アカウントの統制がしづらい
- 全店舗での配信効果や分析がしづらい
3. 店舗共通のアカウントと店舗ごとのアカウントを作る
店舗共通アカウントと、店舗ごとのアカウントの両方を用いる方法です。
店舗共通アカウントと店舗ごとのアカウントを両方用いるケースの特徴
本部がマーケティングや販売促進の共通部分を担い、店舗でも個別の運用を行う方法です。比較的規模が大きな多店舗展開をしている場合に、選択されることが多いでしょう。
店舗共通アカウントと店舗ごとのアカウントを両方用いている事例
- ローソン
- 松屋
- 牛角
メリット
- 店舗共通の施策を実施できる
- 店舗ごとの施策を実施できる
- それぞれの効果検証が行える
デメリット
- 企画や施策をそれぞれに考える必要がある
- 運用や配信コストが増える
- ユーザーがどのLINEアカウントに登録すれば良いのか迷う
「1つのアカウント」で地域・店舗別の配信を実現する方法
ここまで、複数店舗でのLINEの運用において、3つの選択肢をご紹介してきました。LINE公式アカウントのみを利用する場合は、それぞれのメリットデメリットを比較して、どう運用すれば良いのかを決めていく必要があります。
しかし、LINE公式アカウントとLINE公式アカウントのマーケティングツール「Liny」を使えば、1つのアカウントで地域別・店舗別のメッセージを配信でき、「共通のアカウントで運用・配信するメリット」「店舗ごとで運用・配信するメリット」の両方を実現することが可能です。
「Liny」は、LINE公式アカウントで顧客管理や販促CRM、LINEステップメッセージやセグメント配信、自動応答、細かな管理ができるLINE公式アカウントのマーケティングツールです。
Linyの詳細は以下の記事もご覧ください。
Linyの流入経路分析機能でユーザーがどの店舗で友だち追加したかわかる
Linyには「流入経路分析」という機能があります。この機能を使うと以下のようなことができます。
- どの友だちが「どの経路」で流入したかを記録できる
- 流入した経路で絞り込んで、メッセージの配信ができる
- 流入した経路で絞り込んで、リッチメニューを出し分けることができる
流入経路ごとにリッチメニューを出し分ける例
アカウントは１つでも、友だちが追加した店舗によって、配信されたり表示されるコンテンツを変えることができ、友だちにとっては、自分がよく利用する店舗の情報や、自分に関係がある情報だけが送られてくるため、ユーザビリティの向上も期待できます。
流入経路分析機能については、以下の記事もご覧ください。
Linyの流入経路分析を使って店舗ごとにLINEを運用・配信するメリット
Linyの流入経路分析機能を利用するメリットには、以下があります。
- 設定や運用が容易になる
- 運用コストの低下が期待できる
- 配信や設定を柔軟に調整できる
- 友だちと店舗情報が結びつく
- 全体施策と店舗施策の両方実施できる
- 店舗ごと・店舗間の効果検証が容易
Linyの流入経路分析を使って店舗ごとにLINEを運用・配信するデメリット
Linyの流入経路分析機能を利用するデメリットには、以下があります。
- LINE公式アカウントにプラスして、Linyを契約するための費用がかかる
Linyを利用する場合には、LINE公式アカウントとLinyのサービスを併用する必要があるため、それぞれの費用がかかります。
「権限設定」機能で複数スタッフでの運用を安全に行える
Linyには、複数スタッフでの運用を安全に行うために、運用管理担当者ごとに権限を変えられる機能があります。
例えば、全体施策を行う本部の担当者には「管理者権限」を付与し、店舗ごとの配信を行う担当には「一般スタッフ権限」を付与するなど、アカウントの権限を細かく設定することが可能です。
店舗間での配信効果の分析が容易
1つのアカウントに配信をまとめることで、店舗間での運用効果や配信効果を分析することが容易になります。Linyの分析機能を使うことで、
- どの店舗からの友だち追加が多いか
- どの店舗でのクーポン利用が多いか
- どの店舗の友だちがどれくらいホームページに訪れているのか
などを計測することが可能です。
お客様事例：店舗間で友だちの情報を共有し会社の総合力を活かす方法
関彰商事株式会社は、エネルギー・IT・携帯電話・コンビニエンスストア・総合人材サービス・福祉などのサービス提供する総合販売代理店。様々なサービスを扱うグループ会社であるものの、店舗単位での販売戦略になりがちで、総合力の発揮が課題でした。Linyを導入することで、「グループのお客様」という視点でマーケティングに取り組むことが可能に！
LINE公式アカウント運用方法別「メリット・デメリット」まとめ
今までの3つの運用方法にプラスして、Linyを用いる場合のメリット・デメリットをまとめました。
（クリックすると拡大します）
まとめ
他店舗を展開されてる場合、LINE公式アカウントを1つにするのか、店舗ごとに運営や配信を行うのか、悩まれることもあるでしょう。それぞれのメリット・デメリットを考えて、ユーザーにとっても店舗にとっても価値のある運用をしていくことが重要です。
Linyは、店舗のLINE運用を効率化すると共に、ユーザーの満足度の向上をサポートするツールです。店舗を複数運用されている場合は、ぜひLinyの活用もご検討ください。
