この記事では業種別にLINE公式アカウントの活用事例をご紹介します。同業種の方の使い方を参考にしながら、活用していくことで成果にも近づくことでしょう。是非ご一読ください。
「個人事業主」は集客とブランディングで成果を出す！
LINEでこんな成果が！
- お問い合わせをメールからLINEに変えるだけで登録率1.5倍UP
- メルマガからLINEへの情報発信へ切り替えて到達率と注文数が増加
- YouTuberやツイッターからLINEへ誘導！サービス販売率がアップ
- ファンとLINEでコミュニケーションし、イベント集客率が増加
LINE公式アカウントを他のメディアやSNSと連携をさせることで、集客や販売、ブランディングへの効果を加速化させた、ある個人の英語スクールの事例をご紹介します。
この英語スクールでは、まずは拡散力が強く、学生の利用率も高いツイッターを活用して、LINEへ集客を行いました。
LINEの中で英語についてのレクチャーなどを行い、塾の利用率を効率的に高めることに成功しました。
メールでは到達率が悪く、コミュニケーションが取りにくかったという問題がありましたが、LINEを採用することでこの問題を解決することができました。
この事例は英語スクールでしたが、個人でフィットネスを教えていたり、パーソナルトレーナーなどをしていたりという業種の場合も、お問い合わせをメールではなく、LINEに変えただけで、気軽にレッスンの予約や相談ができるようになり、参加者の増加につながっているという事例があります。
すでに個人事業主として活動されている方は、YouTubeやブログ、Twitterなどのメディアを運用されている方も多いのではないでしょうか。それらのメディアでの情報発信によりファンを獲得し、LINEへ誘導してより密なコミュニケーションを取ったり、ファンイベントに集客することで成果を上げている人も増えてきています。
また、LINE公式アカウントは、YouTuberをはじめ、著名人・芸能人・アイドル・ミュージシャンなど、すでに多くのファンを抱えている個人なども相性が良いです。有名アーティストや芸能人がLINE公式アカウントを運用している事例を目にすることも増えてきました。
更に今後、LINE liveやLINEpayとの連携が実現すれば、活用の幅が大きく広がるでしょう。
LINE公式アカウントは無料から始めることができるため、個人でファンを獲得してビジネスを展開されている方は今日からLINEを始めてみてはいかがでしょうか？
参考LINE公式アカウント
「通販業界」はCV数を可視化しPDCAの加速を実現！
LINE活用で到達率やCV率を改善！CV数を可視化することで改善が容易に
LINEでこんな成果が！
- 到達率が3~6倍になり、比例して注文率もアップ
- メールでは届きにくい属性にもリーチ
- LINE公式アカウントでCRMを行いリピート率が増加
通販業界でもLINE公式アカウントは注目されており、多くの企業がLINE公式アカウントを導入してキャンペーンを行っています。
従来の通販業界では、紙媒体のDMやメールマガジンを利用して、見込み客や顧客に対してイベント情報の送信やクーポンを送っていましたが、最近ではこれらのDM施策をLINEに置き換える企業が増えてきています。そして、それが成果につながる！という事例が年々増えてきています。
理由としては、
- メールよりも開封率やクリック率が改善でき注文率アップにつながった
- 購入前・購入後のサポートをLINEチャットで行うことで成果が出た
などがあり、各社それぞれ取り組みを行われています。
またCRMに力を入れている企業では、外部のAPIツールを活用して、カートや顧客DBの購入情報をLINE公式アカウントへ取り込み（LINEコネクト・ID連携）、ユーザー属性に合わせたセグメント配信によって注文数を増やしている事例も注目されています。
注意点としては、LINE公式アカウントの従量配信コストの問題があるため、友だち数が多いLINE公式アカウントの場合は特に、配信効果の計測や費用対効果の把握が通販業界で運用していく上での課題となってくるでしょう。
参考LINE公式アカウント
「企業利用」は大型キャンペーンから顧客サポートやアンケートまで！
LINEでこんな成果が！
- テレビやSNSなどの大型キャンペーンとLINEを併用し参加率UP
- 新商品の販売をLINEで告知し、リアルタイムに高反応を獲得
- 顧客サポート窓口をLINEチャットボットにし効果的かつ効率的な対応を実現
もちろん、個人だけでなくLINE公式アカウントは企業でも活用ができます。実際に多くの企業が活用して成果を出しています。
企業の活用事例の主たるものをご紹介していくと、テレビなどのマス広告やSNS、また店舗でのキャンペーンなどでLINEの友だちを大量に集め、その後LINEを通じてクーポンや最新情報などを配信し、来店や購入につなげているという事例が目立ちます。
販促のみならず、LINEをサービス提供用のツールとして利用するケースも有り、LINE上で予約ができたり、顧客サポートなどにLINE公式アカウントを活用するケースも増えてきました。
顧客ニーズが多様化している中で、LINEでアンケートなどを実施したり、ユーザーのニーズや行動を掴むことで、さらなるブランドのファン化や売上げアップに期待ができるでしょう。
参考LINE公式アカウント
LINEトークサポート | スマートフォン・携帯電話 | ソフトバンク
任天堂LINE公式アカウント
「人材採用」学生の採用はLINEで行うのがブーム！？
LINEでこんな成果が！
- メールよりも届くLINEのリマインドで企業説明会の参加率がアップ
- 接触頻度を高めることで内定辞退者を20%軽減
- LINE APIツールを使いセミナーの受付や採用活動を半自動化し対応コストを削減
近年、「LINE×採用」ブームがきていることはご存知でしょうか？各社がLINEを導入して採用を効率化したり、効果を高めるといったサービスを提案しています。
LINEヤフー社も「LINE採用コネクト」というサービスをリリースしており、LINEを使った採用市場が白熱化していることがわかります。
なぜLINE公式アカウントを使って採用活動を行うのでしょうか？
その理由は、
- メールよりも届きやすく他のメールに埋もれることもない
- 学生にとってはメールよりも身近な距離でコミュニケーションが取れる
- その結果、説明会への参加率や内定辞退率の改善につながる
と言われています。
スマホが普及している今では、数年前と比べて学生はメールを使う機会は急激に減少しました。また、ほとんどの学生が日常的にLINEを利用しています。だからこそ、LINEを中心に採用に関するコミュニケーションを行っていくことでコミュニケーションロスを防ぐことに貢献するでしょう。
LINE公式アカウントは配信だけではなく、リッチメニューを活用することでHPへ誘導することも可能です。企業ブランディングにつながるコンテンツなどリッチメニューに表示しておくことも、企業のブランディングにつながり効果的だと言えます。
既存の採用施策に行き詰まっているという企業は、新しく採用にLINEを活用してみるのもおすすめです。
参考LINE公式アカウント
「学校・大学・教育現場」LINEで集客から在校生の管理までが可能に
LINEでこんな成果が！
・WEBサイトやオープンキャンパスからLINEへ集客しお問い合わせ数UP
・学生とのコミュニケーションが円滑になりニーズの把握が可能に
・「見込み学生・在校生・卒業生」をLINEで管理しそれぞれにあった配信で反応UP
さきほど「LINEでの新卒採用」の事例についてご紹介しましたが、大学や専門学校、学習塾など教育の現場でもLINE公式アカウントを採用し成果を出している企業が増えてきています。
先ほどと同様に、「メールよりも確認されやすいLINEでの配信は学生との相性が良い」という理由から来ています。
また、資料請求の場合を考えてみましょう。
一般的にはWEBサイトなどから学校の資料などを請求することになるかと思いますが、住所やメールアドレス、電話番号などの個人情報の入力が必要な時があります。学生にとってはこれらの情報を入力するのに抵抗があるケースもあり、また、入力の手間を感じてしまいます。
それに対してLINEに友だち登録するだけで、資料の請求や学校に対しての質問などを気軽にできたらいかがでしょうか？
メールアドレスや個人情報の入力もなくLINEで簡単に相談や資料のダウンロードを出来るようにすることで、専門学校や大学、学習塾が成果を出しているという事例が多数報告されています。
これからはメールで学生とコミュニケーションを取るよりも、手軽で身近なLINEチャットを使うほうが時代にあっているといえるでしょう。
参考LINE公式アカウント
「行政」では様々なサービスをLINEで提供
LINEでこんな成果が！
・メールよりも届き見られるLINE配信でより多くの市民に情報を配信
・LINEbotを使い、納税や住民票の発行、ゴミの分別などを自動化
・災害管理DBとの連携で災害時にスピーディーな注意喚起を実現
日本人口の8割以上にスマートフォンとLINEアプリが普及している現状では、行政もLINEの活用に注目して、多くの地方自治体が導入や検討を進めています。
中でも画期的なのは、LINEbotを構築して、ゴミの分別から住民票の発行などを自動で行っているという活用法です。
市役所での手続きは、「時間や曜日が決まっていてなかなか行けない」「何度も足を運ばなくてはいけない」「待ち時間が長い」など、使いづらいという印象があるかと思います。
LINEを使って自動で行うことが出来ると、ユーザーは何度も市役所へ行ったり、面倒な事務作業や待ち時間に悩むことが少なくなったり、劇的に手間が減ります。
また、日常的に使うLINEで、行政に関するQ＆Aや問い合わせなどを行うことができ、行政にとっては業務の効率やコミュニケーション率を高めることができ、両者にとってメリットがあります。
今後は成功している自治体のLINE活用法をモデルケースに、続々とLINEを活用する地方自治体が増えてくることが予想されます。
LINE公式アカウントには地方自治体プランという特別メニューが有り、行政にとっては参入しやすいと言えるでしょう。
