キャンペーンやイベントを企画しても、「参加者が集まらない」「一度きりの接点で終わってしまう」といった課題を抱えていませんか。
LINEマーケティングツール「Liny」では、LINE上での情報発信だけでなく、スタンプラリーや抽選、ポイント交換などの仕組みを構築できます。
本記事ではLinyを活用し、参加型キャンペーンやスタンプラリーなどに取り組んだ、4つの事例を紹介します。
この記事は、次のような方におすすめです。
- LINEを活用したキャンペーンの企画を検討している
- イベントへの参加や店舗への来店を促したい
- キャンペーン後も顧客や利用者と接点を持ち続けたい
- Linyでどのような販促施策を実施できるか知りたい
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Linyを活用した販促・キャンペーン施策の事例4選
ここでは、Linyを活用してキャンペーンやイベントを実施した、4つの事例を紹介します。
参加型コンテンツで、アンケートの1日の回答数が約2.8倍になった「食品メーカー」
カルビー株式会社では、お客様との関係づくりを目的に、以前からLINE公式アカウントで新商品やイベントなどの情報を発信していました。
さらに、LINE施策を自社でスピーディーに実行するためにLinyを導入しました。
【Liny導入前の課題】
- 配信が月1〜2回の実施に限られている
- 友だち追加時のアンケート回答率が伸び悩んでいる
【Linyで行った主な施策】
1.配信やキャンペーンを自社で実施できる体制を構築
Linyを導入し、自社で配信やキャンペーンを実施できる体制を構築。
以前は、配信のたびに代理店やベンダーとの打ち合わせやシステム構築が必要でしたが、企画をスピーディーに実行できるようになりました。
2.アンケートと連動した参加型コンテンツを用意
友だち追加時に送付するアンケートについて、顧客が楽しみながら回答できるよう、参加型コンテンツを実施。
アンケートの回答数に応じて、リッチメニューのキャラクターや特典表示が変化する仕組みを取り入れました。
さらに、回答内容に応じてセグメント配信もできるようになり、より関心に沿ったコミュニケーションが可能になっています。
【Liny導入後の成果】
参加型コンテンツを取り入れた結果、アンケートの1日の回答数は約2.8倍に増加しました。
さらに、配信内容や画像デザインの改善により、メッセージの開封率が約1.8倍、クリック率も2倍に向上しています。
診断や抽選コンテンツで、若年層に親しまれるアカウントを実現した「信用金庫」
多摩信用金庫は、多摩地域を中心に事業を展開する信用金庫です。
同金庫では、困りごとがあった際に相談してもらえる関係づくりを目指し、LINE公式アカウントを運用していました。
しかし、運用を進める中で次のような課題を抱えていました。
【Liny導入前の課題】
- ターゲットである若年層と、LINE登録者層にミスマッチがある
- 多摩信用金庫のファンを形成する仕組みが整っていない
【Linyで行った主な施策】
1.クイズや診断コンテンツを作成し、友だち追加後に自動配信
友だち追加後、シナリオ配信で多摩地域をテーマにしたクイズや、お金に関する診断コンテンツが自動的に届く仕組みを構築。
画像やボタンを組み合わせた視認性の高いデザインにすることで、ユーザーの興味を引きやすくしています。
診断コンテンツを作成
2.リッチメニューに抽選を組み込み、日々の接触を促進
LINEを日常的に利用してもらうため、リッチメニューに「どんぐりマシマシ」という抽選形式のコンテンツを設置。
さらに、抽選などで貯まったポイントはチケットに交換し、地域の協力店舗で商品などと引き換えられるようにしました。
多摩信用金庫だけでなく、多摩地域そのものへの愛着も育めるアカウント設計にしています。
【Liny導入後の成果】
診断や抽選コンテンツなど、若年層が興味を持ちやすいコンテンツを展開したことで、利用率とエンゲージメントが向上しました。
また、地域の協力店舗と連携したポイント交換の仕組みを通じて、多摩信用金庫への親近感や支持も高まっています。
広報誌のクイズとLINEを連携し、組合員への情報発信を強化した「労働組合」
全国ガス労働組合連合会は、ガス関連産業で働く人たちが加盟する産業別労働組合です。
同組合では、LINEを新たな情報発信手段として活用するため、LINE公式アカウントとLinyを導入しました。
【Liny導入前の課題】
- 広報誌やWebサイトだけでは、組合員に情報を届けづらい
- 組合員の詳細な属性を把握できていない
【Linyで行った主な施策】
1.広報誌のクイズとLINEを連携したキャンペーンを実施
組合員にLINEを友だち追加してもらうきっかけとして、毎月発行する広報誌にクイズを掲載。
クイズの回答をLINEから送ると、デジタルギフトが当たるキャンペーンを実施しました。
2.友だち追加時に組合員の属性情報を取得
友だち追加時の回答フォームで、年齢や性別などの情報を取得。
回答を友だち情報と紐づけて管理し、企画立案や属性に応じた配信に活用できるようにしました。
【Liny導入後の成果】
LINEを新たな情報発信手段として活用し、広報誌だけでは届けにくかった情報を、タイムリーに届けられるようになりました。
また、取得した属性情報を企画立案やセグメント配信につなげています。
デジタルスタンプラリーで町内の周遊を促し、参加者が増加した「自治体」
北海道清水町では、関係人口の拡大と町内の周遊促進を目的に、Linyを活用した「麺ロードデジタルスタンプラリー」を実施しました。
従来の紙によるスタンプラリーからデジタルに移行し、LINE上で参加できる仕組みを構築しています。
【Liny導入前の課題】
- 町内のさまざまなスポットを巡るきっかけを作りたい
- 紙の運用では、参加者の属性や回遊ルートを把握しにくい
【Linyで行った主な施策】
1.LINE上でスタンプを集められる仕組みを構築
LINE公式アカウント上でスタンプの付与から応募まで完結する仕組みを構築。
専用アプリのダウンロード不要で、観光客や住民が気軽に参加できるよう設計しました。
さらに、1枚につき最大5個のスタンプカードを設定し、コンプリートすると自動的に次のカードへ切り替わるよう設定。
6個目以降も新しいカードが即座に表示され、参加者は迷うことなく町内のより多くのスポットを巡り続けられる仕組みにしています。
2.スタンプ数に応じた応募導線を設計
スタンプの獲得数(3個・5個・10個)に応じて応募できる景品が異なるため、獲得数ごとの応募フォームを用意。
参加者が達成した条件に合致する景品のみが応募画面に表示される仕組みにより、誤応募を防ぐとともに、次の特典獲得に向けた参加を促す設計にしています。
3.対象スポットをGoogleマップで案内
スタンプラリーの対象スポットをGoogleマップ上に表示。
参加者が現在地と各スポットの位置関係を確認し、次に訪れる場所を探せるようにしています。
【Liny導入後の成果】
紙媒体からデジタルに移行したことで、スタンプラリーの参加者が増加しました。
店舗からは「QRコードを掲示するだけで負担が少なくて良い」という声も寄せられています。
また、参加者の属性や回遊ルートが可視化され、観光施策を検討する際の判断材料になっています。
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販促・キャンペーン施策にLinyを活用しよう
今回は、Linyを活用してキャンペーンやスタンプラリーに取り組む4つの事例を紹介しました。
Linyでは、キャンペーンへの応募受付やスタンプラリーなど、目的に合わせた販促施策を実施できます。
たとえば、回答フォームを使えば、キャンペーンの内容や応募条件を案内し、LINE上で応募を受け付ける仕組みを作れます。
また、シナリオ配信を使えば、友だち追加後にクイズや診断コンテンツを段階的に自動で配信することも可能です。
さらに、流入経路分析で発行したQRコードにアクションを設定すると、来店時にQRコードを読み取ってポイントを貯める仕組みを構築できます。
一定数のポイントが貯まった顧客へ、自動でクーポンを届けるような運用も実現します。
Linyの導入事例集では、本記事で紹介した以外の取り組みも掲載しています。
自社での活用方法を検討する際に、ぜひ参考にしてください。
まとめ
Linyは、LINE公式アカウントの機能を拡張し、顧客管理や一人ひとりに合わせたメッセージ配信などを実現できるLINEマーケティングツールです。
大手企業をはじめ、全国2,100社の企業に導入されています。
Linyを活用すれば、以下のような仕組みを整えられます。
- LINE上でキャンペーンへの応募を受け付ける
- クイズや抽選などの参加型コンテンツを作る
- 来店や周遊を促す販促施策を実施する
- キャンペーン参加者の情報をその後の施策に活かす
販促やキャンペーンの実施をはじめ、自社のLINE運用にぜひLinyをご活用ください。












