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セールスマネージャーLinyが向いている企業、向いていない企業とは?

Linyが向いている企業、向いていない企業

今回はLINE公式アカウントを運用していく中で、弊社が提供する「セールスマネージャーLiny」とLINE社が提供する「LINE公式アカウント」について、どちらを運用する方が効果的なのか?

またセールスマネージャーLinyが向いている企業とそうでない企業とでは、どういったものがあるのか?という内容について書いていきます。

LINE公式アカウント運用で利益が出ているか?業務の効率化ができそうか?が基準

Linyが向いている企業

Linyが向いている企業

引用:足成

まず弊社のセールスマネージャーLinyを活用した方が良い企業として、以下のような状況があります。

  1. すでにLINE公式アカウントを運用していて何らかの効果を実感している
  2. LINE公式アカウントでの業務効率化や顧客管理を強化したい
  3. 友だち数が500名を超えている

LINE公式アカウントから販促利益が出ているか?

すでにLINE公式アカウントを運用していて、そこから商品が売れていたり、メールよりもユーザーとのやり取りがリアルタイムになって、販売促進につながっている…という状態であれば、Linyの導入でより細かくセグメントをして、パーソナルな配信をすることで、さらなる販促の効果を高められる可能性があります。またそういった企業はすでにLINE公式アカウントの強みや良さを体感しているので、ツール導入にも抵抗がないケースが多いです。

オペレーターのチャット返信負担が大きい…

次に、LINE公式アカウントを運用する中でチャット返信が増えてきて、スタッフの運用負担が厳しくなってきた…という企業についても、Linyの導入がおすすめできます。ステップ配信や自動応答などの機能を使えば、返信対応を効率化することができる…というのが理由です。

友だち数「100~500名」が基準

最後にLINE公式アカウントアカウントの友だち数が500人を超えている…というのも1つの目安となります。というのもLINE公式アカウントのアカウントは友だち数が500名を超えてきたあたりから成果が見えてくる…という情報をLINE社のセミナーで発表されていたからです。

もちろん、業種業界や運用方法などによっても成果が変わってきますが、500名ぐらいの友だちがいれば、送ったメッセージのクリックやクーポンの反応など、何らかの成果が見えやすい…ということですね。また友だちが100名を超えてきたあたりで、顧客の管理や1対1トークの運用負担も、担当者が少ないと厳しくなってくるという企業も多く、この点も目安になります。

よって、友だちが100~500人以上のLINE公式アカウントアカウントを運用している企業も、Liny導入の対象企業と言えるでしょう。

Linyが向いていない企業

Linyが向いていない企業

引用:足成

では逆にLinyが向いていない企業としては、どのようなものがあるのでしょう?下記にまとめてみました。

  1. まだLINE公式アカウントを始めていない(メールマーケティングの経験もない)
  2. LINE公式アカウントを運用しているが全く成果が出ていない
  3. LINE公式アカウントの友だち数が100人を超えていない

Linyが向いている企業の裏返し…になってしまいますが、

そもそも、LINE公式アカウントをまだ始めていない場合は、LINE公式アカウントを運用してみて一定の成果が出てから、その業務を効率化するためにLinyを導入した方が最適です。

LINE公式アカウントから利益が出ていないのにランニングコストをかけるのは損

加えて、すでにLINE公式アカウントを運用しているが、友だちを増やすことができないケースや、一定数の友だちはいるが、LINE公式アカウント経由からの問い合わせや販売が無い…という場合も、Linyを導入する段階ではない…と言えます。まずは通常のLINE公式アカウント運用をマスターして、LINE公式アカウントから成果を出すことが先決だからです。

また友だち数が100人以下の場合についても、それぐらいの友だち数であれば個別に1対1トークで対応できてしまうレベルだと思いますので、もっと友だち数が増えて、チャットオペレーターが運用するのに手が回らなくなっていた後にLinyを導入するほうがベストな選択だと言えるでしょう。

LINE公式アカウントとLinyのコスト

LINE@とLinyのコスト

引用:足成

LINE公式アカウントを運用する上で、知っておきたい指標が、「LINE公式アカウントからどれだけの反応が出ているのか?がわかる数値」を把握している…という事です。

友だち数が何人いて、そこから注文やお問い合わせがどれぐらいあるのか?LINE公式アカウント内でスタッフがWEB接客して、どれぐらいの成約率が出ているのか?またそこからどれだけ利益が出ているのか?を知っていなければ、費用対効果が計測できないからです。

逆に運用しているLINE公式アカウントから上がっている利益を知っていれば、そこに迷わず投資ができます。その上で、LINE公式アカウントの有料プランに切り替えるのか?または、より業務を効率化するために、外部のサービスを連携させるのか?という選択ができます。

下記にLINE公式アカウントとLinyの料金プランを掲載します。運用しているLINE公式アカウントアカウントが下記のランニングコストを回収できるぐらいの収益が上がっていれば、またはその見込みがあれば、投資する事で便利な機能を使ってより効果を伸ばせる可能性があります。運用しているアカウントの状況に応じてグレードアップしていきましょう。

LINE公式アカウントのコスト

りに子
LINE公式アカウントはどのプランでも同じ機能が利用できますが、無料メッセージ通数と追加メッセージ料金が異なります。状況に応じたプラン変更を行っていきましょう。
友だちが増えて、LINE公式アカウントからのお問い合わせや注文も多くなり、チャット返信が大変になってきた段階で、Linyを導入すると赤字もなくって安心ですね。
りに子
そうですね。いきなり導入する…というのも有りですが、LINE公式アカウント運用初心者の場合は、まずLINE公式アカウント運用で一定の成果を出すことの方が先決です。
LINE料金

引用元:https://www.linebiz.com/jp/entry/

※詳しくはLINE公式アカウントの料金プランをご覧ください

 

Linyのコスト

料金プランと各機能

※詳しくはセールスマネージャーLinyの料金プランをご覧ください

まとめ

以上、今回はLinyが向いている企業とそうでない企業について書きました。

Liny導入のポイントとしては、すでにLINE公式アカウントの運用でお問い合わせや注文などの販促効果が出ているか?友だち数が100~500名以上いるか?という部分が1つの基準となりますが、それらを満たしてなくとも、例えばこれからLINE公式アカウントを導入することで一定の成果が見込めそうだ…という場合であったり、まだLINE公式アカウント運用は始めていないけど、LINE公式アカウントを導入するならセグメント配信ができたほうが良いので、LINE公式アカウントとLinyを同時にスタートする…というケースもあります。

形はどうあれ、自社でLINE公式アカウント運用するための目的と目標を設定し、それに応じたプランと戦略を立てていく事がLINE公式アカウント運用で成果を出すための最大のポイントだと言えるでしょう。

LINE公式アカウントの運用効果を最大化する!LINE活用サポートツールLiny

Linyとは、日本全国の企業1,500社が導入している、 LINEをより活用するためのサポートツールです。

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近藤 剛

WEBマーケター/マーケティングライター LINE@の機能をより便利にする、顧客管理システム「LINEセールスマネージャーリニー」の営業やマーケティング戦略を担当。企業に導入のサポートやアドバイスを行っている。 WEB販促ブログも運営中。

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