最新！Liny販売パートナー募集セミナー

上昇トレンドで提案がしやすい今が特に旬な「LINEツール」を提案して、継続報酬・新たな販路拡大を獲得しませんか？

2年間で導入企業3500社を突破した、LINEに特化したマーケティング・プロモーションツールLiny（リニー）の販売パートナーを募集するセミナーをZoomを活用したオンラインセミナーにて開催いたします。

Liny販売パートナーはこんな人におすすめ

このような方はクライアントへ向けて、当商材が提案しやすく売りやすいため、特にLinyの販売パートナーになるのがおすすめです。

LINEマーケティングツールLinyとは？

LINE公式アカウントの機能を拡張し、「細かなセグメント配信」「顧客管理」「対応の効率化」などの機能をプラスするクラウド型のマーケティングツールです。

LinyをLINE公式アカウントに組み込むと、次のようなことができます。

LINE公式アカウントの「不足」を補うから高需要!?

なぜLinyのようなツールが注目されているのか?

またLINEのAPIが公開されてから、LINEにまつわるツールがどんどん登場しているのはなぜなのか？

それは単純に、LINE公式アカウントの機能がまだまだマーケティングツールとして追いついていない…という点があります。

LINE社も様々な改良を施したり、ツールの改良を行っておりますが、やはり「餅は餅屋」に任せろ！ではないですが、もともとその業界に強いベンダーやノウハウをもった企業がLINEのAPIを使って独自のサービスを開発して提供するほうがよりかゆいところに手が届くプロダクトやサービスが作れます。

そもそも業界の勝手や現場がわからないと、実践的に使えるツールなんて作れるはずもありません。

「机上の空論」的な使えないポンコツツールで終わってしまいます。

だから

「LINE×◯◯」

といった、LINE公式アカウントのトレンドと需要に合わせた、「業界特化型」「機能特化型」の多種多様なツールが続々と市場に登場してきているのです。

私たちが当時Linyをリリースした時は、こんなにもツールの種類は多くありませんでしたし、そもそも「LINEでマーケティングをする」という発想をもとにツール開発に注力しているところも、LINEを積極的に活用して成果を出す企業やマーケッターもまだまだ少ない印象でした。

営業先に訪問したら「LINEでマーケティング？そんなのありえない」と企業の担当者に鼻で笑われ小馬鹿にされ追い返されたこともありましたが、今となってはどうでしょう？

市場ではLINEマーケティングなる本まで出版されるようになり、LINEがマーケティングで使えるツールだという認知がかなり浸透してきました。

WEBでも展示会でもそれほどLINEにまつわるものは当時少なかったのですが、最近ではどんどんそういったソリューションが登場しています。

この数年で本当に多くのLINE系ツールが増えています。今後もこの流れはとどまらずしばらくトレンドになることが予測されます。

まさに2020年は「Saas系LINEツールの戦国時代」と言えるでしょう。

そして、LINEというプラットフォームとそれを効率化できるツールを使いこなせる企業やマーケッターが他社と大きく差別化し成果を出していくということは自明の理です。

LINE＠からLINE公式アカウントへリニューアルしてから、便利な機能がどんどん追加されていますが、現状、次のような問題に悩まれている企業さまが、弊社のようなツールを導入する…というケースが多いです。

LINE公式アカウントが抱える問題点

このような理由から弊社のクライアントは、LINE公式アカウントの機能だけでは不足感を感じLinyやその他のLINEツールを導入するにいたっています。

なぜLinyが売りやすいのか?

今LINEにまつわるマーケティングツールはトレンドになっておりデジタルマーケティング業界では注目されています。

そしてLinyが売りやすいのには3つの理由があります。

理由1：LINEは巨大なインフラになっており、LINE社本体がどんどんプラットフォームを強化しているから

LINE Pay、LINE Live、LINE ad Platform…など、LINEは利用者数8300万人にもなる巨大なプラットフォームを基に、様々なサービスを拡大しています。

通常のアプリやSNSと違って、LINEは日常的に利用されているため削除されることもありません。メールアドレスのように「捨てアド」で登録されることもなく、確実にメッセージを届けることができます。当然、インフラのようになっているため、そこをマーケティング活動に利用しない手はないということです。

考えてもみてください。

今の時代、LINEで納税や住民票の発行ができたり、LINEで銀行の残高を確認できたり、LINEで宅急便の再配達を依頼できたり、LINEで携帯電話の料金を確認できたり、とにかく何でもLINEを使って行える時代にいつのまにか変わってしまったのです。

近い未来、LINE liveを観ながらそこで商品をline payを使ってワンタップで支払いから注文まで行えたりする「liveコマース」や、LINEとAIが組み合わさってLINE接客されるような面白い仕組みがどんどん増えてくるかもしれません。

認知から集客、ブランディングまで施策を行うならば、多くのアクティブユーザーを抱えるLINEを抜きには考えられない状況になったのです。

理由2：LINE＠強制移行による影響でニーズが高まっているから

今年の2月に入って、LINE＠がLINE公式アカウントへと強制移行が始まりました。

これに伴い

・LINE＠にログインできなくなった…
・通数課金でコストが膨大になった…
・コストがかかるのでLINEを辞めよう…

という多数の声が、ネットやTwitter上で発言されています。私も営業先で担当者の方からよく相談されます。

しかし、LINEはマーケティングを行うには強力な媒体です。

何より、メールよりも高い到達率と開封率を誇りますし、メールで配信していた内容をLINEへ変えるだけでも売上が1.3～3倍になったというデータも存在します。単純に配信コストが上がるからLINEをやめる…という発想と理由だけではマーケッターとして残念すぎます。

LINEでやれることはまだまだ沢山ありますし、上手く運用すれば他のSNSよりも可能性のある媒体なのです。

だからこそ戦略を見直し、アクティブなユーザーのみに配信し、行動しないユーザーについては除外するような配信をするということで、コストがかかっても費用対効果が出るような運用ができます。

このような運用をするためには、LINE公式アカウントだけの機能では不十分なため、Linyのような外部API運用ツールを導入する必要があるのですが、そういう意味ではLinyは市場での需要は高いため売りやすいと言えます。

理由3：Linyは高機能で安価！シェアが大きいので事例も豊富だから

LINEを使ったマーケティングツールには多くの種類がありますが、Linyの強みは高機能で安価というところです。

また他社と違い、LINEに特化したマーケティングツールの開発と販売1本で活動しているため、ツールの改善スピードが早く、配信関係のインフラやセキュリティ面もしっかりしています。他にメインのサービスがあって、LINEツールは片手間の事業…というわけではありません。

よくツールを使ってプロモーションを行ったけど

というような問題が起こってツールの運用を辞めてしまったという企業担当者のお声を営業の最前線で頂戴する機会が多いです。

最近はツールも種類が多いので、Linyとも似たような商材も多いかと思いますし、違いがわからなかったり何をどう選べばいいのか？迷ってしまうという方も少なくないでしょう。

しかし、パット見では同じ用に見えても、裏側のインフラやセキュリティ面でのタフさは圧倒的にLinyが強いです。

表面的に真似することは簡単ですが、実はツールは裏のインフラやセキュリティ面の整備が非常に大変です。しっかり作り込んで対策していないとすぐにバグやエラー、送信の遅延やサーバーダウンなどが起こってしまいます。

そういう面では、Linyは利用社数が3500社を突破しており、利用者と配信通数も膨大であるため、インフラ周りにはしっかり予算をかけております。

※メッセージ配信実績は約11億通です（メッセージ配信数は2017年2月からの累計）

最近ではセキュリティ面などに厳しい、一部上場企業や行政もLinyを導入するようになりました。

滋賀県のLINE公式アカウントにLinyが採用

それに加えて利用社数が多い分、弊社に入ってくる活用事例も豊富なため、事例をもとにツールの機能改善や運用方法の提案ができるという強みもあります。

具体的に販売パートナーはどんな風に活用しメリットを得ている？

Linyの販売パートナーになることで次のようなメリットを得ています。

今すぐ無料でお申し込みを！

Liny販売パートナー募集セミナーは、以下の日程に基づき順次WEBセミナーにて無料開催いたします。

という企業のご担当者さまはぜひ強力な商材が手に入るパートナーセミナーへご参加ください。（無料）